【第3章】2　安全教育の方法①

2－1　教育・研修の目的

安全教育計画のうち、対象者や実施する教育の種別、実施時期を決めることは欠かせませんが、誰がどうやって実施するかといった実施体制や実施方法も非常に重要です。

ある研究によると、社会人の教育・研修の目的は以下定義づけられています。

確かに、社会人としては学校教育と違い理念や理屈を知っていただけでは役に立ちません。労働災害が発生する理由を知っていたからといって、必ず防げるというものではないことが明白なように、行動が伴わなければ災害を防ぐことも仕事で成果をあげることもできません。

『「行動転移」に結びつく教育』を常に意識することが重要です。

2－2　効果的な教育・研修とするため

一般企業を対象とした人材育成研修においてその内容についての3か月後実践率が約25%であり、さらにその原因を調査研究したところ以下の結果が導かれたという報告があります。

従来、教育・研修というと確かに当日の内容が重視され、その前後にあまり重点は置かれていなかったように思われます。実際安全衛生教育の外部講習でも、事前に明確な目的やテーマを持って参加している受講者は稀です。

また、学んだことを実践に活かす場を与え、ある程度定期的にフォローしていかないと行動として定着しないことも頷けます。

そこで、

①　教育・研修の目的（「仕事の現場で成果につながる行動を取ることが出来ること」）を事業場で共有すること

②　当日までにテーマに関する職場や個人の課題・問題点・疑問等を、職場のマネージャーと受講者で絞り込んでおくこと

③　教育・研修受講に関し、その概要・学習事項（気づき）・行動計画（アクションプラン）などをまとめたレポートを作成すること

④　職場マネージャーにレポートを提出し、行動計画についてトライアウトの場などを協議・決定するとともに、マネージャーは定期的（1週間・1か月・3か月等）にフォローすること

特に、いわゆる「アクションプラン」の多くは研修時テンションが上がった状態で作成しますので、実行できないまま放置されている例も少なくないようです。そこで、出来なかった理由を一緒に探し、実践可能な目標に下げたり実現可能な環境を整えるといったフォローが大切になります。今後ますます社内教育・研修といったことが重要視されると思われ、せっかくの機会・時間を無駄にせず、事業場の安全や業績に寄与するためには、以上のような体制づくり・手順も考慮しておく必要があります。